基礎施工がおかしい??と思ったらここをチェック!

ここでは、住宅の基礎工事を行う時のお客様目線で、チェックするポイントをいくつか紹介します。
基礎工事では技術的な面も多いため、素人がチェックできることは限られているんです。

例えば・・・
コンクリート強度、配合、スランプ、塩化物含有量の確認だったり
打設時期による温度補正で強度を増すことだっり

鉄筋の継手長さ、位置、定着長さだったり
開口部の補強筋の入れ方だったり

その他、いろいろなことをチェック、話し合いをしていかなければなりません。
プロは普段、何気なくやっていますが、素人はそうはいきません

それ!大事ですね!とうなずける人がいたら凄いです。
今日から基礎屋さんになれると思います。

でも、解らなくても指摘できる事があるんです。
何点かですがその内容をお伝えしていきたいと思います。

 

基礎をチェックするポイント

境界線と建物の位置(基礎)確認

まずは基本的なことですが、やり方(基礎を工事を始める前の準備)を出す前に
建物の位置確認を客様に必ずしてもらいます。

時間が取れないので、打合せ通りでいいいです、図面通りりでいいです。
そのために打合せをしているんだからという人もいるかも知れません。

最初の第一歩なので必ず立ち合って決定していただきたい。
境界線からどれだけ離れているのかなどを建物の配置を確認することで

人が建物の横から裏側へ周りやすいスペースがあるか?
車を止めるのであれば、この位置で車を余裕をもって駐車できるか

隣地に接近して建てる場合、雨水、落雪などで隣人迷惑をかける状況ではないか?などなど・・・
現地に行くことにより、イメージしやすくなります。

工事が始まって思ってたのと違う!
もう少し道路から離せばよかった!

など言っても手遅れになってしまうのです。

 

根掘り底、切込み砕石の転圧

根切底の深さ、巾などはプロに任せるとして
ここチェック出来ることは、まず一つ目はチェックというよりは知ると言った方がいいでしょう。

地盤の層が解る! 見ることにより自分の土地の地質が解ります。
砂質土なのか、粘土層なのか・・・

(参考)岩盤→砂礫→砂→粘性土(シルト)→粘土→腐植土という順番で軟弱になる
これに関しては、結果、軟弱地盤だったとしても、土地を購入する前のはなしなので今は話しません。

又掘削は重機で行いますが、基本は基礎の底(高さ)より深く掘らない。
なのですが、何せ重機でやってることなので、そう簡単にいきません。

深く掘りすぎた場合次を足して所定の高さに調整します。
その時に、ランマーを使って底を全体的に転圧します。

同様に切込み砕石敷いた後も必ず転圧します。

それをちゃんと行っているか確認してください。

鉄筋の径(太さ)、ピッチ(間隔)、継手位置をチェック

これは図面に書いてある寸法、太さ通りに施工されているかをチェックします。
図面通りの鉄筋の太さのものを使用されているか?
地面通りの間隔で組まれているか?

写真は縦方向、横方向共 ピッチ200㎜となっています。
こんな感じでスケールでもいいので確認しましょう。

また、一番上と下の横方向の鉄筋は、通常13㎜の鉄筋を使用します。
さらに鉄筋の継手の位置は、上下で隣り合う位置と同じにしてはいけない。

以下の基準となってます。

例えば継手長さ(重ねあっている長さ)が400㎜の場合
200㎜又は600を㎜ずらさなければなりません。

さらに、鉄筋かぶり厚さですが、

写真の通りです。住宅の基礎の場合最低40㎜のかぶりがとれているれば良いでしょう。

アンカーボルトのピッチ

アンカーボルトとは、基礎とその上にのせる土台をつなぎ止める役割を担うボルトのことです。
基礎づくりでは土台と基礎をつなぐための、アンカーボルトを設置しなくてはいけません。

アンカーボルトは基礎に埋め込まれるものなので、コンクリートが固まったあとは手直しができません。
アンカーボルトを設置した段階で、基礎のほぼ中心に真っすぐ埋め込まれているかどうか

住宅金融支援機構の基準として定められているアンカーボルトの間隔である2.7m以内という基準が守られているかどうか確認しておきましょう。

まとめ

他にもチェックすることは多々ありますが、基本的なことをここでは紹介しました。

引き続き、施工管理のプロとして他の工事のことも今後書いていこうと思います。

プロが行うチェックまではしなくてもいいですが、必要最低限のチェック項目をいろいろ書いていきます。

 

 

 

工事現場でのリアルなつぶやき
>・・・建物を長持ちさせるために・・・

・・・建物を長持ちさせるために・・・

建物は月日の経過とともに、日々劣化していくものです、建物の状況を確認し、気になる点や破損個所があった場合、被害を広げない(修繕費用を抑える)ためにも早めに対処が必要とされます。

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