基礎に入るひび割れ(クラック)には種類あるんです!

基礎コンクリートのひび割れ(クラック)の種類について!

住宅の基礎コンクリートには、ひび割れ「クラック」が発生する場合があります。
住宅の基礎に限ったことではありませんが、RC造(鉄筋コンクリート)で

造られた建物には、基本的にクラックが入る事が多いです。
そのクラックにも種類があり、状態がそれぞれ異なるのが特徴です。

基礎コンクリートのひび割れ「クラック」とはいったいどのようなものなのか?
少しお話していきたいと思います。

クラックとは

クラックとは、コンクリートに発生するひび割れのことで
住宅の基礎に限ったことではありません。

クラックは様々なことが原因で発生します。
見た目にも、ひび割れが発生していることがわかるので

ひび割れを目視した時には、専門業者に相談することをお勧めします。
クラックにはいくつもの種類があり、小さいひび割れ程度であれば

基礎コンクリートの強度に左右するほどの問題ではありません。
しかし継続してひび割れが発生していたり

ひび割れの進行が激しくなった時には
耐震性や耐久性に問題が生じることがあります。

クラックの種類

基礎コンクリートのひび割れであるクラックには、種類があります。
2種類のクラックについて紹介していくので、参考にしてみてください。

・ヘアークラック

コンクリートの乾燥収縮や膨張などによって
表面に生じた髪の毛ほどの幅0.3mm以下、深さ4mm以下の

ひび割れのことを「ヘアークラック」と呼びます。
このクラックは基礎コンクリートの構造には影響せずに

鉄筋の錆びも発生していないことから、補修は基本的に必要ありません。
ただ0.4mmだからといって、ヘアーラックではないという訳ではなく

あくまでも基準となっているだけです。
半年に一度くらいのペースで観察をしてみることをお勧めします。

観察する際は、クラックスケールをひび割れにあてて
クラックの巾を測定したものを写真に残すことで

巾が広がっていないかチェックできます。
念のためにクラックの長さもスケールなどで測っておくと解りやすいです。

シンワ測定 クラックスケールカードタイプ

明らかに破損や貫通している部分は
速やかに様子を専門業者に見せたほうがいいでしょう。

・構造クラック

設計や施工時の不具合などによって、基礎内部から発生したひび割れが
「構造クラック」です。

片面だけでなく、裏面まで貫通しているクラックであることから
「貫通クラック」とも呼ばれています。

幅0.3mm以上、深さ4mm以上である場合は、構造クラックと認識され
雨水が入ると鉄筋を錆びさせてしまう恐れがあるでしょう。

そのため、構造クラックと思われるひび割れが発生した場合は
速やかに補修工事を行う必要があります。

放置すると、徐々に構造クラックは深くなったり
基礎コンクリートの寿命が短くなる原因になるので注意しましょう。

基礎コンクリートのクラックが進行すると?

基礎コンクリートのクラックが進行してしまうと
基礎コンクリートの強度が低下することから

地盤沈下が発生する可能性があります。
最悪の場合は、住宅が倒壊するリスクもあるので、早めの対処が肝心です。

特に構造クラックの場合は、鉄筋内部に影響して
基礎コンクリートの強度を低下させてしまっている可能性があります。

速やかに補修対応を行わないと
住宅にも甚大な被害を及ぼす可能性があるでしょう。

対策としては、目地を事前に細かく入れておくことで
クラックを防止することができます。

また目地にコーキングを入れることで
厚みを割り増しして欠損部分を目立たないようにすることが可能です。

他にも、モルタルを塗ることで、仕上げを綺麗にすることができますが
モルタルに細かいひび割れが生じることもあります。

コンクリートにクラックが発生した場合は専門業者に相談

基礎のひび割れ!これ大丈夫?補修方法と費用の相場

基礎、壁などのコンクリートにクラックが発生した場合
ヘアークラックの場合は緊急を要する問題ではありませんが

構造クラックである場合は、早めの対処が肝心です。
しかし基礎コンクリートを見るだけでは

構造クラックかどうか判断することは難しいでしょう。
そのため、速やかに専門業者に相談して、様子を確認してもらってください。

後は専門業者が適切な対応を行ってくれるので
補修対応を中心に実施していきましょう。

そうすれば、基礎コンクリートのクラックを改善して
寿命を延ばすことができます。

工事現場でのリアルなつぶやき
>・・・建物を長持ちさせるために・・・

・・・建物を長持ちさせるために・・・

建物は月日の経過とともに、日々劣化していくものです、建物の状況を確認し、気になる点や破損個所があった場合、被害を広げない(修繕費用を抑える)ためにも早めに対処が必要とされます。

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