リフォームをして不満が爆発！トラブルの解決方法。

リフォーム中やリフォーム完了後に打合せ通りの仕上がりになっていない
要望したことが実現されていないという経験はありませんか？

リフォームの際のトラブルの件数は、年々増加傾向にあります。

年々増えているトラブル相談があることからも、誰にとっても
少なからず、トラブルに巻き込まれる可能性があると思ってください。

しかし、実際にリフォームの際にトラブルが発生したとしても
普段から意識してリフォームに関する知識を蓄えている訳ではないので、

どのように対応したら良いのか分からないという方が
多いのが正直なところかもしれません。

ここでは、リフォームの際に多いトラブルの事例
実際にトラブルが起こった場合に頼りにできる第三者機関
についてお伝えします。

リフォーム後に業者に対応してもらいたいことがあるのに
どのように対処したら良いのか分からないという方や

これからリフォームを行おうと考えている方はぜひ参考にしてみてください。

不満のリスクを少なくするために

以下のサイトは、運営会社が定める接客や技能的なこすべての審査に通った企業が
登録を許可され掲載されています。
よって、（あてもなく業者を探す）（ネットで口コミを調べて探す）
そんなことをして探すよりは、安心して良い業者に巡り合えるはずです。

自分で業者の善し悪しが解らない状況で調べるのも良いのですが
善し悪しを見極めるポイントを定めて選定された業者を選んだ方がいいのは言うまでもありません！

そういった施工、技術面、経験年数を定めて選定しているのが以下のサイトとなります。

総合的なリフォームより塗装に特化した
「塗装工事業者」「相場」を知る

リフォームでよくあるトラブル

リフォーム工事を行うと、大小様々なトラブルが起こったりします。
当然、全てがそうではありませんが、少なからずトラブルは発生しています。

住宅に関する訴訟は、年間1000件以上起きているとも言われています。
その1000件の中には入りたくないし、トラブルなんて起きて欲しくない！

誰しもがそう思うはずです。
業者の選定や契約書の内容の確認を怠ると

リフォームでトラブルが起こる確率が高くなります。
この記事では、リフォームで起きやすいトラブルと解決方法を紹介するだけでなく

トラブルになるのを防ぐためにすべきことや
相談できる機関についても解説しています。

見積書の内容（詳細）が曖昧

《トラブルにならない見積もりの見方とマナー》

新築・リフォーム！相見積もりで安く出来る！でも、マナーには注意しよう。

リフォームといっても、部屋の間取りを変更する大規模なものから
壁紙の交換までと非常に幅が広い工事です。

どんな工事であっても、見積書を正確に納得のいくように書いて貰わないと
自分自身が、工事内容（詳細）も解らずお願いするという事になります。

なので、どんな工事であっても、見積書を正確に詳細まで書いてもらいしょう。
工事詳細が分からない状態で施工を任すのは不安ですし

工事にいくら費用がかかるのか分からないのも困りますよね・・・

例）外壁の修繕工事であった場合！（金額は気にしないで下さい）

外壁修繕工事　１式　100万円　ではなく。

外壁工事修繕工事
　・外壁張り工事（20万円）
　・外壁防水工事（20万円）
　・足場組立、解体（20万円）
　・塗装工事　　（20万円）
　・諸経費　　　（20万円）

こういった詳細を提出してもらうようにしましょう。

※詳細が提出出来ない番外変
それぞれ状況によって詳細が出せない場合があります。

例）新築などえクロスを貼る単価が１㎡＝1000円だったとしましょう。
これは何百㎡の数量があっての１０００円です。
窓下３㎡程度のクロスの張替えがあったとして、１㎡＝1000円だから
3000円です！
そんな話には絶対になりません！
１日15000円もらってる職人さんがきて、２時間で終わったとしても
半日の人件費を支払わなければなりません。それだけで7500円です
それに、材料費、経費をプラスしたら・・・そういう事なんです。

要は、総額が５０万とかあったとしても、その専門職の規模が小さいと
詳細が出せません。
今のクロスの例で言うと、２㎡も５㎡も金額は一緒です。
詳細を出せと言われても困るのです。

解決方法

・見積もり書を見て疑問に思ったことは、必ず見積もりをした業者に聞く。
・出来れば解る範囲で、自分でも数量をチェックしてみる。

契約した内容と工事内容が違う

施工に使用する品物や器具類が見積書、契約書に書いていない！
そうなると、工事内容が分からないだけでなく

打合せした内容と違がう品物、又は器具類を使用されても確認出来ません。
例えば、打合せの時に「無垢のフローリングを使用する」と打合せをしていたけど

実際の工事では複合フローリングを使用していた。
そんなケースもまれにあったりします。

品物や器具類の記載があることで、工事現場に訪れた際に確認することが可能です。

解決方法

・見積書と契約書の内容が同じになっているか確認する。
・打合せをした品物、器具類の記入に間違いはないか確認する。
・時間が取れるのであれば、見積もり書の内容通りに施工されているか現場を確認する。

追加工事があった時の費用の有無

契約書にしっかり工事内容が記載されていても、工事の途中で
業者から建材の変更などを提案されることがあります。

さらに、ご自身が工事の途中で「別注で家具がほしい」
「クロスはここまで張替えだったけど、こちらも張り替えて欲しい」

そんな場面もやはり出てきたりします。
そんな場合、担当者が現場にいなくて、現場にいる職人に

お願いすることもあるでしょう。
そんな時は大抵、口約束になってしまい書面に残すことを忘れがちです。

現場にいる職人ではなく、出来る限り、現場端担当者にお願いしましょう。
その話が、担当者に伝わらい場合もあるのです。

あとは、認識の違いではあるのでしょうが
基本的に業者は追加や変更があったのだから、当然なのですが

追加費用が発生する認識を持つのですが、お客様の中には言って何も言わないので
無料で行ってくれると、何故か思ってしまう方もいるようです。

追加工事は認識の違いがトラブルの要因になります。
1つでも工事を追加したときは、見積書を作成してもらったり

費用はどれくらいかかりそうですか？でもいいので
必ず確認しておくことでトラブルを防ぐことが出来るでしょう。

解決方法

・追加工事がある場合、なぜ追加工事しなければならないのか自分も理解する。
・追加工事をした時は必ず書面に残す。
※場合によっては、急遽この工事をやらないと次の日の工事が進まない！
そんなことも改修工事では出てきたりします。
そういった場合は、後日でもいいので追加内容、金額の確認をする。
・基本的に見積もり以外の何かをお願いしたときは、費用がかかる事を理解する。

リフォーム工事終了後に不具合が発生した

リフォームは人が行うことですので、故意ではなくても工事後に
不具合が発生することがあります。

天井裏や外壁は人の目で確認をすることが難しいため
工事のアフターサービスを保証する、保証書を発行してもらえるのであれば

発行してもらい大切に保管しておきましょう。
又、業者は瑕疵担保責任があるため、リフォームを行ってから

不具合が発生した場合は、その責任を負うことになります。
ただし、瑕疵担保責任はリフォーム工事に対し
重大な欠陥があったときのみ適用されます。

一般的に適用されるのは、工事完成後に地盤沈下したり
建具が変形や取付不良があった場合などです。

サッシを取付したが、よく見るとガラスにキズがついている・・・など
軽微な不具合では、適用されないことがありますので注意してください。

まっ！そんな時は瑕疵担保がどうのこうのという前に
業者側で直してくれると思われます。

また、瑕疵担保責任は業者が加入する保険ですので
保険に加入していない業者にも適用されません。

解決方法

・引き渡しの際に業者の担当者と不具合がないか隅々まで確認する。
・保証書があるものに関しては、必ず保証書をもらう。

よくあるトラブルの事例を書いてきましたが
下記の良いリフォーム業者に出会うためにも一緒に読んでみてください。

もう、こんな業者は嫌！でも、次にお願いする業者はどうしよう？

どの方もそうですが、トラブルになったらお願いしていた業者に関しては

徹底して対処させるか！
もう話もしたくないので、違う業者にお願いするか！

およそこの2択になることと思います。

最後にも紹介していますが、新たに業者を探すのは大変なことです。

例として、無料でリフォーム全般の優良業者紹介をしてくれるサービスと

塗装関係に特化した塗装のプロ業者を専門に紹介するサービスを紹介します。

いち早く、デタラメな業者と手を切って良い業者とのつながりをもちましょう。

このサービスを使って、デタラメな業者以下の業者にあたる可能性は限りなく低いでしょう！

確率論にはなりますが、今よりは良い業者を紹介してもらえるはずです。

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認識の違いを生まないために

打合せは綿密に行う

リフォームの内容を認識のズレなく決めていく際には、打ち合わせを綿密に行なうことが重要です。
打ち合わせを綿密に行なえていなければ、「設置されたシステムキッチンの品番が違った」

「バリアフリーのリフォームをお願いしたはずなのに、段差が残ったままになっている」
「内装の仕上がりが思っていたものと違った」「見積額よりも請求額が高い」といった工事内容の認識の不一致が生じることもあります。

しかし、綿密に打ち合わせを行なえているかどうかの基準は明確にはわかりませんよね。
そこで、その基準となる実施事項のチェックリストを下記に用意しました。

これからリフォームの打ち合わせを行なっていくという方は、ぜひ参考にしてみてください。

• 打ち合わせ前にリフォームの際の要望点を洗い出し、紙にまとめる。
• 仕上がりの雰囲気などを具体的に伝えるために、リフォームの事例の写真やカタログ、雑誌などの資料を準備する。
  (完成像のズレは、工事会社と施主様のイメージのズレから生じてしまうことが多いため、契約前に具体的な完成像を双方が把握しておくことが重要です。)
• 自分自身の要望を濁さずに、はっきりと伝える。
• 見積書について説明を受ける際に、その前の打ち合わせ後に気になったことなどをまとめておき、質問する。
• 工事の範囲を明確に確認している。
  明確に確認できていなかった場合は「玄関のドアの塗装を両面依頼したと思っていたら、外側の塗装のみと思われていた。」
  「リフォーム後の廃棄物を無料で処分してもらえると思っていたが、実際には追加の費用が必要であった。」といったトラブルも起こっているようです。
• 契約内容についての詳細や不明点を理解できるまで、対面でひとつずつ説明してもらう。
• 見積金額だけでなく工事の詳細まで確認する。
  例：追加の工事が発生した場合に費用が追加されるのかどうかを確認した。
  設置するキッチンの品番・色などをカタログなどと照らし合わせた。
  完了後の保証などを確認した。

打合せ記録を残す

リフォーム業者との認識の違いの原因として挙げられることに打ち合わせや質問の内容などを
双方がメモしていなかったことによる「言った・・言わない・・・」のトラブルが挙げられます。

口約束のみで終わらせないように意識づけ、リフォーム業者の担当者と
話した内容はどんなことでもメモを取るようにしましょう。

また、見積もりを提示された際などに、メモと比較することによって内容を確認することもできますので
絶対に押さえておきたいところなどは後から見直せるようにしておくと便利です。

• 打ち合わせの際に、後から内容を見直すことができるメモなどを取る。
• キッチンなどの品番を口頭で伝えた場合には、相手がメモしているのを確認する

契約内容は必ず目を通す・手元に残す

契約書は必ず目を通し確認することです。又、変更、追加などがあった場合は書面に残すことが大切です。
とにかく契約書には、契約内容を細かく記載してもらうことと、業者と施主が同じ書類を保持できるようにしておく必要があります。

記載内容を細かくすることや同じ書類を2枚ずつ用意しておくことによって
どちらも契約内容を確認することができ、認識のズレをさらに無くしていくことができるためです。

契約内容を書面で残していなかった場合には、裁判で争うことになったケースもありますので
業者の担当者との信頼関係をどんなに築けていたとしても、書面での契約を原則としましょう。

工事が終了したら検査（確認）をし、完了通知書にサインする

リフォームが完了した後には、「完了検査」を必ず業者と行なった後に工事完了確認書にサインをすることが重要です。
「完了検査」とは、リフォームした箇所が依頼通りに完了しているか、不備がないかを確認することです。

完了検査の際には、業者と一緒にチェックし、不具合などがあった際にいつまでに補修をしてもらうのかなどを取り決めます。
これらのことを行ない、業者と認識をすりあわせておくことによって、生活をはじめた後に不具合などがあることに気づいたなどのトラブルを防ぐことができます。

完了検査の際に確認することと、受け取るべき書類については下記にまとめていますのでぜひ参考にしてください。

完了検査の際に確認すること

• リフォームの仕上がりが契約内容と相違ないか、設備の色や素材、サイズ、デザイン、機能性など
• 壁や床に傷やへこみがないか
• 電源スイッチが正常に作動するか
• ドアが開閉できるか
• キッチンやお風呂、トイレなどに新しく導入した設備について不明点がないか、取扱説明書があるかも確認
• リフォームの際に出た廃棄物がしっかりと清掃されているか

リフォーム完了後に受け取るべき書類

• 新たに導入した設備や機器の保証書や取扱説明書
• 工事後のアフターサービスについての書類
• リフォームの完了報告書（補助などを事前に申請している場合には、提出が求められます）
• リフォーム工事の図面
• 工事前・工事中・工事後の写真(工事過程の写真の撮影を事前にお願いしておくのがおすすめです)
• 保険付保証明書
  ※上記の書類を受け取った際には、必ず確認をしておくようにしましょう。
  ※手元にない場合は、リフォーム会社に問い合わせましょう。

新築・リフォームの際には、業者にお願いして工事写真(工事前・工事中・工事後)の写真を撮影してもらうことをおすすめします。
不具合があった時などに、写真を確認しながら不具合箇所を特定する材料ともなります。

仕様の確認の証拠ともなったりしますので、お願い出来るのであれば写真を写すようにお願いしましょう。

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リショップナビの特徴

• カスタマーサポートがおすすめのリフォーム業者を探してくれる
• 厳しい審査を通過した業者のみが登録している
• 安心リフォーム保証制度でリフォーム後も徹底フォロー
• 全国1500社のリフォーム業者から選ぶことができる
• 評価：★★★★☆

リフォームを依頼する業者によって、当然対応や技術、リフォーム瑕疵保険の有無などが異なるので、特に初めてリフォームをする方には不安もあるでしょう。

しかし、リショップナビでは過去のリフォームの実績や保証内容などをはじめとする、厳しい審査をクリアしたリフォーム業者ばかりを取り扱っています。

また、万が一リフォーム工事でミスが生じたり、リフォーム箇所に不具合が生じた際には、安心リフォーム保証制度が使えます。

工事中の事故による損害や1年以内の工事瑕疵があった場合は、この保証制度で損害を補償しているので安心です。

補償制度を受けるなら『ホームプロ』

利用者は匿名のままで、希望の内容・地域に対応可能なリフォーム会社を複数紹介

ホームプロの特徴

• 登録業者数が多いので、北海道から沖縄まで幅広いエリアに対応している
• 登録する際には厳しい審査があるため、安心してリフォームを任せることができる
• 完全補償制度があるので万が一リフォーム業者が倒産しても安心
• 2015年に経済産業省の「先進的なリフォーム事業者表彰選定事業」に選ばれている
• 評価：★★★★☆

利用者は70万人を突破しており、その90％以上が満足しているリフォーム会社紹介サイト。

リフォーム業者を紹介する立場なので、基本的には中立に立って、主に利用者の地元の優良リフォーム業者を選んで紹介することが可能です。

各エリアの担当者が、全国のリフォーム業者を1社1社訪ねて審査を続けた結果、現段階では全国で約1000社が登録しているため、全国のどこにいてもリフォーム業者を探すことができるでしょう。

また、例えばリフォーム業者が万が一倒産した際の工事完成保証制度を設けるなど、独自のサービスが顧客満足度を高め、リフォームをする方に高い支持を得ています。

一部の口コミ紹介

トラブルが起こった場合に相談する第三者機関

どんなに気をつけていても、リフォームでトラブルに
巻き込まれることがあるかもしれません。

そうなった時、どこに連絡していいか解らないという方は多いと思います。
ここでは、リフォームのトラブルを相談する機関についてご紹介します。

リフォームのトラブルを相談できる機関は色々ありますが
代表的なものを3つご紹介します。

• 住まいるダイヤル(住宅リフォーム・紛争処理支援センター)
• 国民生活センター
• 住宅関連のNPO法人

住まいるダイヤルは、国土交通省から指定を受けた住宅専門の相談窓口です。
中立な立場で住宅に関する様々な相談、契約前の見積書のチェックも受付ていて
相談員もきちんと資格を有した建築士が対応してくれます。

国民生活センターは、国民の生活の安定及び被害の未然防止に努めていて
国民の生活に関する情報の提供と調査研究を行うとともに
消費者紛争について法による解決方法を教えてくれます。
住宅以外にもレジャーや金融など、幅広く相談に乗ってくれる独立行政法人です。

各都道府県では、NPO法人などがリフォームや住まいに関する相談を受付ています。
電話だけでなく、相談所があるところもありますので図面や見積書を持って

実際に見てもらうのもよいでしょう。

リフォームでの不満のを減らすため！リフォーム見積り比較サイトを利用

上記「関連記事」で紹介した比較サイト２社をダイレクト紹介。

比較サイトの利用で良さそうな業者を自分で決める事ができる

ワンクッションある事で素人である自分の要望を受け入れてもらえる

施工業者ではないので相談だけで完結してもいいので気を使わなくてすむ。

といったいろいろなメリットがあるので相談してみてはいかがでしょうか。

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まとめ